古くなった自宅をリフォームしたり、介護のためや高齢者向けにリフォームを必要としたり、または2世帯にするなど、リフォームをする家庭は多いです。
内容にもよりますが、リフォームはけっこうお金がかかるものですが、費用を支援してくれるローンがあります。
それがリフォームローンです。
リフォームローンについて解説していきましょう。
目次
リフォームにはいくらくらいかかる？
リフォームという言葉はよく聞く言葉ですが、どれくらいの金額でリフォームをしているのでしょうか？
平成21年の国土交通省による「住宅市場動向調査」によると、1年間にリフォームをした人が支払った金額は平均で320万円だそうです。
320万円の中で自己資金として用意していたのが、平均で208万円です。
不足分は借入を行い、リフォームをしているようです。
リフォームローンの種類とは？
リフォームローンにもいろいろな方法があります。
住宅融資支援機構などの公的融資もあれば、銀行や信託銀行などの民間融資もあります。
リフォームローンの種類を大きく分けてみると、次のようになります。
有担保ローン
有担保ローンは住宅ローンと同じしくみです。
比較的金利が低く、高額の融資を受けることができます。
ただし、手数料や保証料、抵当権設定登記などに費用がかかります。
手続きも煩雑になるといったデメリットもありますが、大がかりなリフォームに対してはオススメのリフォームローンの方法です。
無担保ローン
リフォームローンの中には、担保の必要ないリフォームローンがあります。
銀行や信用金庫、クレジット会社などが取り扱っているリフォームローンは、ほとんどが無担保ローンです。
無担保のリフォームローンは、気軽に利用することができ、規模が小さいリフォームにオススメです。
クレジット会社のリフォームローンはおすすめ
詳細はクレジット会社によって異なりますが、リフォームに関わる費用が500万円以下で、借入が300万円以内ですむ、という場合はクレジットカード会社のリフォームローンがオススメです。
オススメの理由としては、そろえる書類も多くなく、手間がかからないことです。
そのため、発行手数料や保証料、融資事務手続きなどの手数料もかかりません。
借入金額が少なくて、短期間で返済が可能であれば、金利の低い銀行などで借りるよりも、返済総額が安くなることあります。
ローンの審査時間も短いという点もメリットでしょう。
リフォームローンの審査基準は？
リフォームローンの審査基準は住宅ローンの審査基準と、ほとんど変わらないと言われています。
チェックポイントとしては、借入時は70歳で完済時は80歳が上限、勤続年数は1～2年以上で、住宅ローンの最低3年以上と比べると低い基準になっています。
ただし、自営業の場合は2年以上継続して事業収入があることが基準になるようです。
重要なポイントとしては、返済負担率です。
自動車ローンなど他に利用しているローンがあると、借入可能金額が減るというデメリットが生じます。
リフォームの内容と金額を検討して見合ったリフォームローンを
リフォームローンにも借入先はいろいろあります。
リフォームにかかる費用をよく計算し、できるだけ早く確実に返済できる方法のリフォームローンを選択することが大切です。
その際には、手数料なども含めていくらかかるのか、必要書類は何か、審査にはどれくらいの時間がかかるのかなどを、正確に把握しておくことが必要です。
