カードローンの使用において、気になるのは制限回数や限度額についてですよね。
一般的なカードローンシステムにおいて、借金出来る金額や回数に上限はあるのでしょうか？
どのような仕組で設定されているのか、よく確認しておきましょう。
目次
カードローンの使用に制限回数はあるのか？
そもそも、カードローンによって借金をする上で、回数制限は存在しているのでしょうか？
限度額を知るためには、まず回数制限について知りたいところですよね。
適切な審査を通れば回数制限はない
いくつかの銀行や消費者金融からカードローンによってお金を借りていたとしても、基本的に回数制限や社数制限はありません。
お金を貸すサイドが、「この人になら貸して良い」と判断すれば、これまで何回カードローンによってお金を借りたか、今いくつの会社からいくら借りているかに関係なく、審査は通貨することが出来ます。
逆に言えば、審査に通過しない限り、何回目であろうとカードローンで借金をすることは出来ないのです。
審査自体は何度でも受けることが出来る
カードローンは、消費者金融のものであろうと、銀行のものであろうと、審査自体は何度でも申し込むことが出来ます。
ただし、回数を申し込めば、その分通過の確率が必ずしも上がるというわけではありません。
たとえば、以前カードローンの申し込みをして、審査を通過することが出来なかった場合、もう一度申し込んだとしても、以前と比較して要所が改善されていなければ失敗に終わってしまうこともあり得ます。
それぞれのカードローンプランによって、審査の基準が明確にあり、収入や支出のバランス、過去のデータなどが詳しく参考にされています。
複数のところから借金をしていて、その返済金額やプランが収入に見合っていない判断されると、回数制限は存在しないものの、審査自体には通りにくくはなってしまうわけですね。
カードローンに申し込んだ回数は記録されているので、注意して進めるようにしてください。
カードローンには限度額はあるの？
審査に通過することで、カードローンは基本的には何回でも利用することが出来ます。
では、そのカードローンには、具体的な限度額はあるのでしょうか？
カードローンの限度額はアップすることもある
銀行や消費者金融などによって異なっていますが、初回の借入限度額は、10万円や30万円程度に制限されているところも少なくありません。
近年数利用者数が増えている、無人契約機などを使用した専門のカードローンは特にこういう形式のところが多いですね。
ただし、きちんと返済を続けていくことによって、信用がアップすると、その限度額がアップするようになっています。
総量規制による限度額を確認しておこう
カードローンやキャッシングのような借り入れ方法には、法律で定められた総量規制の制度が適応されます。
そのため、どんなに正しく借金を返済し続け、金融機関からの信用を獲得していたとしても、限度額は年収の三分の一までです。
これは複数の消費者金融から借り入れをしている場合でも、その総額が限度額となるため、自分がどこからいくら借りているのかは、常に正確に把握しておくようにしてください。
もちろん、自分の収支のバランスも知っておきましょう。
また、総量規制には例外もあるため、それらについても注意を払ってくださいね。
カードローンの限度額とそれぞれの特徴
カードローンによって借り入れをするためには、銀行か消費者金融を使用することになりますよね。
それぞれにメリットとデメリットがあり、限度額にも違いがあります。
よくチェックして、自分に適したものを選択できるようにしておきましょう。
消費者金融のカードローンの特徴について
消費者金融のカードローンは、比較的審査が通過しやすいのが特徴です。
初めての借り入れの人でも成功しやすく、即日融資が可能なパターンも少なくないため、スピーディーにお金がほしい人に適しています。
無人契約機やインターネットを利用して借り入れが出来る方法もありますし、返済の方法にも複種類があるため、手軽に利用しやすいのがポイントです。
ただし、会社やコースによってサービスや返済方法、限度額の差が大きいため、慎重な比較検討が重要になります。
銀行のカードローンの特徴について
銀行のカードローンは消費者金融と比較すると、金利の低さが大きなメリットです。
出来るだけ負担を少なく借り入れをしたい人にぴったりです。
ただし、消費者金融と比較すると審査が通りにくい傾向にあり、また即日借り入れのようなスピーディーさにも欠ける部分はあります。
限度額は個人や銀行によっても差があります。
少々不便さや難関さがあっても、堅実な借り入れをじっくり進めたい人には銀行のカードローンが向いているでしょう。
まとめ
カードローンに制限回数は基本的にはありません。きちんと返済をし続けていれば、限度額もアップしやすいです。ただし、法律による限度額の規定もありますし、計画的な返済を念頭に置いた上で、自身の中での限度額もきちんと決めておくようにしましょう。
